遠隔読影は、読影医不足の解消を実現する手段として注目されています。遠隔読影の導入を検討しているのであれば、メリットや注意点について熟知しておきましょう。

本記事では、遠隔読影の基本概念から、そのメリットと注意点、導入のための準備と具体的な流れについて詳しく解説します。

遠隔読影とは

遠隔読影は、医療画像の読影を遠隔地にいる専門医が行う仕組みです。病院やクリニックで撮影したCT、MRIなどの画像データを、インターネットを介して読影医に送信し、それを受け取った読影医が画像診断を行います。診断結果は、報告書として、インターネットを介して依頼元の病院やクリニックへ返送されます。

遠隔読影には、大きく分けて2つの種類があります。

• 各地の厚生局へ遠隔画像診断施設基準の届出を行った病院間で連携し、遠隔読影を行う
• 遠隔画像診断支援サービスを行っている企業やNPO法人に遠隔読影を依頼する

前者は、連携した病院間でのみ遠隔読影ができるのに対し、後者は遠隔画像診断支援サービスの提供会社が契約している読影医による遠隔読影を受けることができます。

読影との違い

読影は、画像を撮影した病院やクリニックに常駐する医師がその場で診断を行うことです。撮影したX線、CT、MRIなどの画像データをその施設内の読影医が画像診断し、診断結果を患者や担当医に伝えます。
これに対し遠隔読影は、画像データを、インターネットを介して遠隔地の読影医に送信し、その読影医が画像診断を行います。

遠隔読影と読影の違いは下記の通りです。

項目	遠隔読影	従来の読影
診断方法	遠隔地の専門医が画像を診断	常駐する医師がその場で画像を診断
画像の送信	インターネットを介して画像を送信	画像は撮影した施設内で診断
専門性の高い診断	専門知識を持つ医師による診断が可能	特定の専門医が常駐している場合のみ
地域格差の解消	地域や過疎地でも高度な診断を受けられる	専門医が不足している地域では困難
迅速な診断	画像送信後、迅速に診断可能	その場で診断
直接対面診療	なし	患者と直接対面して診療が可能
導入コスト	インフラ装備の費用や運用コスト	読影医の常駐の採用コスト
保険制度	画像診断管理加算を算定できない（病院間連携の場合は条件を満たすことで算定できる）	画像診断管理加算を算定できる（条件あり）

遠隔読影のメリット

遠隔読影は、医療現場においてさまざまな利点を提供する先進的な技術です。読影医の不足を解消し、専門的な診断を迅速に行えるようになるため、特に地域医療や小規模医療機関においてその効果は顕著に表れます。
遠隔読影のメリットについて、詳しく見ていきましょう。

読影医の不足を解消できる

遠隔読影は、地域医療の課題である読影医の不足を解消する有効な手段です。
特に地方や過疎地では読影医が不足しており、迅速な診断が困難な場合があります。遠隔読影は、病院で撮影された画像データを遠隔地の読影医に送信し、画像診断を受けることができます。

例えば、離島の病院で撮影されたCT画像を都市の大学病院に送信し、読影医による診断を受けることで、治療方針を立てることが可能です。

より専門的な診断が可能になる

遠隔読影を利用することで、特定の疾患や部位に対する高度な専門知識を持つ医師による画像診断が可能になります。全国の病院やクリニックに在籍する専門医の意見を聞くことができるしょう。

例えば、肺がんの疑いがある患者ならCT画像を肺がんCT検診認定医師に送信することで、より正確な診断を期待できます。

検査装置の稼働率が上がる

遠隔読影により、検査装置の稼働率を向上させることができます。

例えば、CTやMRI等の検査機器を保有していても稼働に余裕のある医療機関では、検査機器を保有していない近隣医療機関と検査機器の共同利用を行っていることがあります。遠隔読影を導入することで、近隣医療機関から受け入れた患者の検査に読影レポートを付けて返却できるようになります。

読影レポートが付くことは検査依頼する側にとってもメリットである為、近隣医療機関からの患者の受け入れ増加が期待でき、検査機器の稼働率向上につながります。

医師の負担を軽減できる

遠隔読影は、医師の負担軽減にもつながります。病院やクリニックに常駐する医師にとって、読影は時間と労力を要する業務です。そこで、遠隔読影を利用することで外部の専門医に依頼できるため、常駐医師の負担が軽減されます。

例えば、夜間や休日に緊急で撮影された画像は、常駐医師が呼び出しに応じて読影をしなければなりませんでした。しかし、遠隔読影で外部の専門医に読影を依頼することで、緊急対応の頻度や負担を減らすことができます。

遠隔読影の注意点

遠隔読影には複数のメリットがある一方で、いくつかの注意点もあります。注意点を理解しておくことで、導入後に後悔したり、うまく活用できなかったりするリスクを軽減できます。

遠隔読影の注意点について、詳しく見ていきましょう。

コストがかかる

遠隔読影の導入には、初期費用や維持費用がかかります。これは、外部の読影医への依頼費用や通信インフラを整備するための投資が必要になるためです。

例えば、遠隔読影システムを導入するためには、画像を迅速かつ安全に送信するためのネットワーク構築や、データの保存・管理システムが必要です。

画像診断管理加算の算定は不可

通常の読影では、条件を満たすことで画像診断管理加算を算定できます。一方、遠隔読影は画像診断管理加算を算定できない場合があります。

各地の厚生局へ遠隔画像診断施設基準の届出を行った病院間での連携により遠隔読影を行う場合、諸条件を満たすことで画像診断管理加算を算定できます。

一方、遠隔画像診断支援サービスを行っている企業やNPO法人を依頼先として実施する遠隔読影は、画像診断管理加算を算定できません。そのため、各地の厚生局へ遠隔画像診断施設基準の届出を行った病院間での連携のほうが優れている、と考える方がいるかもしれません。しかし、連携先を見つける労力がかかることやシステムの構築においてサポートを受けられないことなど、さまざまな注意点があります。

迅速に遠隔読影を導入したい、インフラ構築においてサポートを受けたい、トラブル発生時に対応してもらいたい、といった条件を求めるのであれば、企業やNPO法人などに依頼するタイプの遠隔読影を選択することもおすすめです。

遠隔読影の流れ

遠隔読影を導入する際は、撮影からデータ受信までの流れを理解しておく必要があります。
遠隔読影の流れについて、詳しく見ていきましょう。

病院が撮影を実施

まず、病院やクリニックで画像の撮影を行います。通常の画像診断と同様に、適切な撮影技術と装置の設定により、十分な品質の画像を撮影する必要があります。

遠隔読影の実施機関・企業へ画像を送信

撮影が完了したら、遠隔読影を実施する専門機関や企業に画像データを送信します。高速かつ安全性が高いインターネット接続を利用して、暗号化された画像データを送信しましょう。
病院内のPACS（医療用画像管理システム）からクラウドベースの遠隔読影システムに画像をアップロードする方法が一般的です。これにより、遠隔地にいる読影医が画像を速やかに受信し、読影を開始できます。

レポートを作成・病院へ送信

遠隔読影を担当する読影医は、送られてきた画像を読影し、診断結果を含む読影レポートを作成します。レポートには、診断に基づいた所見や推奨される治療方針などが詳細に記載されます。作成したレポートを電子メールや専用の医療情報システムなどで依頼元の病院やクリニックに送信して、一連の遠隔読影は完了です。

レポートについても機密情報のため、暗号化されたデータ形式で送信することが重要です。

遠隔読影の始め方

読影の導入を決定したら、遠隔画像診断支援サービスを探すことから始めましょう。遠隔画像診断支援サービスを選ぶ段階から利用開始までの流れについて詳しく解説します。
それぞれ詳しく見ていきましょう。

遠隔画像診断支援サービスを選ぶ

遠隔読影を導入するための第一歩は、適切なサービスプロバイダーを選ぶことです。遠隔画像診断支援サービスはさまざまな医療機関や企業から提供されていますが、それぞれのサービスには特徴や強みがあります。

例えば、専門的な読影医の数や対応できる疾患の種類、導入コスト、サポート体制などを比較することが重要です。

全国的に著名な大学病院と提携している、複雑な症例に対応できる、レポート作成のスピードが速いなど、求める条件を踏まえて、利用するサービスの候補を絞り込みましょう。

ネットワークやクラウドなどを準備する

遠隔読影を実施するためのインフラを整備します。高速インターネット接続やクラウドベースのPACS（医療用画像管理システム）が必要です。インフラの構築には専門知識が必要なため、遠隔画像診断支援サービスの提供会社によるサポートを受けることをおすすめします。

病院間連携による遠隔読影の場合は、専門業者に別途サポートを依頼しましょう。

サービスの利用を開始する

インフラの整備が完了したら、遠隔画像診断支援サービスの利用を開始します。まず、医療スタッフに対して新しいシステムの使い方やデータ送信の手順についてのトレーニングを実施しましょう。

例えば、導入したPACS（医療用画像管理システム）の操作方法や、遠隔画像診断支援サービスへのアクセス方法についての研修を行います。トレーニングが完了した後、実際に患者の画像データを撮影し、遠隔読影を行いましょう。遠隔地の読影医による診断結果を受け取り、患者の治療に活用します。

まとめ

遠隔読影は、現代の医療において不可欠な技術であり、地域医療の課題を解決し、医療サービスの質を向上させる重要な手段です。適切な遠隔画像診断支援サービスの選択、インフラの整備、そして運用の開始といったステップを経て、遠隔読影の利用を開始しましょう。

iMedicalの遠隔画像診断支援サービスは、4つの大学病院との連携により高度な読影医を確保しており、依頼が増加しても診断の品質が損なわれることはありません。タレントマネジメントシステムを導入し、読影の品質を厳格に管理しています。

新たに開始した「スマート読影 i-Radi ZERO」により、導入費用を抑えつつ、必要なときだけ読影依頼することも可能です。
まずはお気軽にご相談ください。