遠隔読影とは

遠隔読影は、CTやMRIなどの医療画像を、離れた場所にいる読影医がインターネットを通じて診断する仕組みです。画像データは医療機関で撮影され、そのままネットワークで読影医に送られます。読影医は受け取った画像を診断し、結果をレポートとして依頼元へ返送します。

遠隔読影には、大きく分けて2つの提供形態があります。

一つは、医療機関同士が厚生局に届け出を行った上で連携し、相互に遠隔読影を行う方法です。もう一つは、遠隔読影サービスを提供する企業やNPOなどに依頼する形式です。

後者は選択肢が複数あるため、各サービスの特徴や費用、オプションなどさまざまな項目を確認した上で、適したサービスを選ぶことが大切です。

遠隔読影サービスの選び方

遠隔読影サービスは、提供会社によって体制や対応範囲に違いがあります。選び方を間違えると、納期の遅れや読影品質のばらつきといったトラブルにつながることもあるでしょう。ここでは、遠隔読影サービスを比較検討する際に押さえておきたい4つのポイントを紹介します。

専門医による読影かどうか

遠隔読影サービスを導入する際、最初に確認すべきポイントは「どのような読影医が読影を担当しているのか」です。診断の正確性は治療方針の妥当性やスピードに直結します。したがって、読影の質を担保するには、高度な専門知識と経験を持つ読影医への依頼が欠かせません。

中でも信頼できるのは、「放射線科診断専門医」による読影です。放射線科診断専門医は、日本医学放射線学会（JRS）が認定する資格であり、画像診断を専門領域としてCT、MRI、PET、マンモグラフィ、X線、超音波画像など多様な検査データを読み解くスキルを持ちます。

資格取得には、放射線科での一定年数の研修と、専門医試験の合格が必要です。

一方で、内科や整形外科など各診療科の医師も、臨床の中である程度の画像読影を行うことはありますが、日常的に何百枚・何千枚という画像を扱うわけではありません。そのため、複雑な症例や微細な病変の見逃しリスクを減らすには、やはり放射線科診断専門医による読影体制が望ましいといえるでしょう。

参考：日本医学放射線学会「専門医資格」

読影レポートの納期と対応スピード

遠隔読影サービスを選定する際に見落とされがちですが、「読影レポートの返却スピード」も重要です。レポートの納期が診療のスケジュールに与える影響は大きく、返却が遅れると、患者への治療計画が後ろ倒しになるだけでなく、院内の検査フローが滞るおそれもあります。

例えば、急性疾患の疑いがある救急患者や、手術前の精密検査など、迅速な診断が求められる場面では、数時間の遅れがそのまま命に関わる判断の遅れにつながる可能性も否定できません。そのため、レポートの返却に要する時間は、サービス導入時に必ず確認しておくべき項目です。

読影レポートの納期はサービス提供会社によって異なり、一般的には「標準納期が24～72時間程度」というケースが見られます。ただし、即日対応や当日中（数時間以内）に返却可能な「特急対応」を提供しているサービスもあります。

例えば、iMedicalの「緊急読影オプション」では、通常レポートとは別枠で、依頼から2時間以内の返却に対応しています。こうしたスピード対応が可能であれば、緊急性の高い症例でもタイムラグなく診断・治療に移行できます。

セキュリティとプライバシー保護の体制

遠隔読影では、医療情報というセンシティブなデータを扱うため、セキュリティとプライバシー保護の体制は重要なチェック項目です。通信される際の情報については暗号化と匿名化を行っているかを確認しましょう。また、使用しているセンターサーバーのセキュリティについても確認をする必要があります。常時ウイルスチェックや通信の監視、全通信のログの記録管理が出来ていることが重要です。　

利用したい遠隔読影サービスのセキュリティ要件については、よく確認しておきましょう。

対応可能な形式

遠隔読影サービスによって、対応できる検査の種類には違いがあります。よくあるのはCTやMRIですが、それ以外にマンモグラフィ、胸部レントゲン、胃の造影検査、健診用の画像などを扱っているサービスもあります。

日常的に行っている検査がサービス対象に含まれていないと、別の方法で対応せざるを得ないケースもあるため、契約前にしっかり確認しておきましょう。読影の対象範囲が広いサービスほど、将来的に検査の種類が増えたときにも柔軟に対応しやすくなります。

遠隔読影サービスで提供される主な内容

 

遠隔読影サービスは、単に画像診断を外部に委託するだけでなく、医療現場の業務効率や診療の質を支える多機能な支援サービスとして進化しています。ここでは、一般的な標準サービスの中身と、医療機関のニーズに応じて追加できるオプションについて整理して紹介します。

標準的なサービス内容

遠隔読影サービスでは、医療機関から送信された画像データをもとに、読影レポートを作成・返送するのが基本の流れです。CTやMRIなどの画像ファイルを専用のシステムで受け取り、読影結果をレポートとして返すまでが標準的な対応範囲となります。

このレポートには、診断名や所見のほか、経過観察や追加検査の必要性なども記載されることがあり、診療現場の判断材料として活用されています。また、フォーマットを依頼元の医療機関に合わせて柔軟にカスタマイズできるサービスもあります。

特殊な部位の依頼

通常のCT・MRの読影依頼に加えて、特殊な部位が依頼できるかどうかが遠隔読影サービスを選ぶ際の基準となります。冠動脈CTや核医学、DWIBSなどの読影は専門の読影医がいるかを確認し、医療機関に合った読影サービス会社を選ぶことが重要です。

遠隔読影サービスを導入するメリット

遠隔読影には、医療体制の補完や業務効率の向上、さらにはコスト削減にもつながるなどのメリットがあります。ここでは、遠隔読影サービスを導入するメリットについて解説します。

医師不足の解消と医療の地域格差是正

遠隔読影サービスは、地域ごとの医師不足という深刻な課題に対して、現実的な解決策の一つとして注目されています。特に読影専門の医師が常駐しにくい地方や離島の医療機関では、画像診断のタイムラグが患者対応の遅れにつながることも少なくありません。

そこで役立つのが、遠隔地にいる読影医との連携です。例えば、地方の医療機関で撮影したMRI画像を都市部の読影医に即座に送信し、数時間以内に診断結果を受け取るといった使い方が可能です。

専門医が現場にいなくても質の高い診断が得られるため、地域間での医療格差を少しずつ埋めていけるのが、遠隔読影サービスの大きな魅力です。

診療の質向上と業務の効率化

遠隔読影を導入することで、医療現場の診療体制に余裕が生まれます。画像診断の一部を外部の読影医に任せられるため、院内の医師は診療や患者対応により多くの時間を割けるようになります。

また、専門性の高い読影レポートが安定して提供されることで、見落としのリスクを減らし、診断の質を高めることにもつながります。読影体制が整うことで、結果として業務全体の効率化や患者満足度の向上も期待できるのが、遠隔読影サービスの大きなメリットです。

医療コストの削減

遠隔読影を活用することで、自院に専任の読影医を常駐させる必要がなくなり、人件費の負担を大きく抑えることができます。加えて、読影にかかる時間を外部に任せることで業務効率が上がり、院内リソースを診療や患者対応に集中させやすくなります。

また、正確かつ早期の診断が可能になることで、不要な再検査や治療の遅れを防ぎ、トータルで見た医療コストの削減にもつながります。

まとめ

遠隔読影サービスは、医療機関の人材不足を補い、診療の質向上や業務効率化、コスト削減などを実現できるサービスです。CTやMRIをはじめとしたさまざまな画像診断に対応し、急ぎのケースにも柔軟に対応できる点が多くの医療現場で評価されています。

選定にあたっては、読影体制や納期、セキュリティ、対応形式などを事前にしっかりと確認することが大切です。自院にとって最適な遠隔読影サービスを導入し、より質の高い医療提供体制の構築を目指しましょう。

遠隔読影サービスをご利用の際は、iMedicalの遠隔読影サービスもぜひご検討ください。

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